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インターネット白書2022 デジタルツイン実現への道

インプレスR&D

3,080円 (2,800円+税)

インターネットの影響を技術、ビジネス、社会と多角的に報告するデジタル業界定番の年鑑『インターネット白書』。社会の実験の場であり続けるインターネットのトレンドと、デジタルをベースにした持続可能な社会への展望が、この一冊でわかります。

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内容紹介

インターネットの影響を技術、ビジネス、社会と多角的に報告するデジタル業界定番の年鑑『インターネット白書』。26年目を迎えた最新刊の2022年版は、リアル空間とサイバー空間を連動するデジタルツインの活用事例、仮想空間メタバースやネットビジネスのモデルを根本的に変えるNFT、Web3.0で目指す新たなWebの創成など、5G時代を迎えて発展する最新テクノロジーと、そのビジネス・制度面での課題を40人の有識者が解説します。社会の実験の場であり続けるインターネットのトレンドと、デジタルをベースにした持続可能な社会への展望が、この一冊でわかります。

書誌情報

  • 著者: インターネット白書編集委員会
  • 発行日: (紙書籍版発行日: 2022-02-04)
  • 最終更新日: 2022-02-04
  • バージョン: 1.0.0
  • ページ数: 290ページ(PDF版換算)
  • 対応フォーマット: PDF, EPUB
  • 出版社: インプレスR&D

対象読者

メタバース,NFT,デジタルツイン,ニューノーマル,デジタルマーケティング,データセンター,IoT,AI,広告,EC,ネットショップ,デジタル通貨,オンライン教育,SNS,5G,フェイクニュース,誹謗中傷,個人情報保護,セキュリティ,動画に興味がある人

著者について

インターネット白書編集委員会

一般財団法人インターネット協会(IAjapan)
インターネットの発展を推進することにより、高度情報化社会の形成を図り、わが国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的とし、「日本インターネット協会」「電子ネットワーク協議会」との統合により2001年7月設立。普及促進・技術指導活動として、各種委員会活動(IPv6ディプロイメント、迷惑メール対策、DXビジネス推進)を行っている。安心安全啓発活動として、インターネットルール&マナー検定の実施、インターネット利用アドバイザーの育成、インターネットホットライン連絡協議会の事務局、SNS利用マニュアルの作成、東京都のネット・スマホのトラブル相談業務の運営等を行っている。また、ISOC、ICANN等の国際組織との協働および国際連携を行っている。
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(略称:JPNIC<ジェーピーニック>、理事長:早稲田大学名誉教授 後藤 滋樹)は、インターネットの運営に不可欠なIPアドレス等の番号資源について、日本国内における登録管理業務を行っている。あわせて年に一度のInternet Weekをはじめとするインターネットに関する教育・普及啓発活動や各種調査研究活動、インターネットの国際的な広がりに対応するための国際的な調整業務を行っている。JPNICは、任意団体としてインターネットの急速な普及を底辺から支える活動を4年間継続して行ったのち、1997年、科学技術庁(現文部科学省)、文部省(現文部科学省)、通商産業省(現経済産業省)、郵政省(現総務省)の共管による社団法人となり、2013年4月からは一般社団法人として活動している。
株式会社日本レジストリサービス(JPRS)
「インターネットの基盤を支え、豊かな未来を築く」という理念のもと2000年12月に設立。ドメイン名の登録管理・取り次ぎとドメインネームシステム(DNS)の運用を中心とするサービスを行い、インターネットを支える各種技術の研究・開発にも取り組んでいる。また、国内外のドメイン名の最新動向やDNSの技術情報の発信を行っている。日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン「.jp」の登録管理組織であり、JP DNSの運用を行っている。「.jp」の登録管理組織として、国際的なインターネット関連組織と連携し、インターネット基盤資源のグローバルな調整を行うICANNの活動支援、アジア太平洋地域のレジストリの連合組織であるAPTLDへの参画、インターネット関連技術の国際的な標準化を進めるIETFの会合での各種技術提案など、さまざまな活動を行っている。

目次

巻頭カラー:10大キーワードで読む2022年のインターネット

第1部 テクノロジーとプラットフォーム

  • 1-1 アプリケーションと開発
  • 1-2  クラウドとスマートシティ

第2部 デジタルエコノミーとビジネストレンド

  • 2-1 Eコマースと金融
  • 2-2 デジタルコンテンツとメディア
  • 2-3 通信サービス

第3部 インターネットと社会制度

  • 3-1 法律と政策
  • 3-2 市民・行政サービス

第4部 サイバーセキュリティとインターネットガバナンス

  • 4-1 サイバーセキュリティ
  • 4-2 トラフィックと通信インフラ
  • 4-3 インターネット基盤

第5部 インターネット関連資料

  • 5-1 国内インターネット普及資料
  • 5-2 デジタルコンテンツ資料
  • 5-3 IoTその他資料
  • 5-4 世界のインターネット普及資料

付録 インターネットの主な出来事 2020.11→2021.12

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