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インターネット白書2015
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インターネット白書2015

インプレス NextPublishing

1,980円 (1,800円+税)

業界定番、19年目を迎えた業界必読のインターネット年鑑「インターネット白書」の最新刊。

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内容紹介

1996年から続く「インターネット白書」の最新刊。人々の生活からビジネスまで、あらゆる分野に大きな影響を与えてきたインターネット。その最新動向を30人以上の識者の寄稿と統計資料で読み解きます。2015年は、スマホの普及が進み、ゲームや動画などのデジタルコンテンツやEコマースが活況となるなど、ライフスタイルのデジタル化が一層進み、その次に来るウェアラブルコンピューティングやIoT(Internet of Things)の世界も近づいています。こうしたデジタル社会の進展とともに、信頼性を確保するための取り組みも活発になっており、サイバーセキュリティ対策や通信業界の構造変革が進行。ますます面白くなるインターネット。その最前線この一冊で展望します。

書誌情報

  • 著者: インターネット白書編集委員会
  • 発行日:
  • 最終更新日: 2015-01-30
  • バージョン: 1.0.0
  • ページ数: 314ページ(PDF版換算)
  • 対応フォーマット: PDF, EPUB
  • 出版社: インプレス NextPublishing

対象読者

著者について

インターネット白書編集委員会

一般財団法人インターネット協会（IAjapan）

インターネットの発展を推進することにより、高度情報化社会の形成を図り、わが国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的とし、 「日本インターネット協会」「電子ネットワーク協議会」との統合により2001年7月設立。インターネット関連技術の最新動向の情報提供、各 種委員会活動（IPv6ディプロイメント、国際活動、迷惑メール対策）、インターネットルール＆マナー検定の実施、およびインターネット利用 アドバイザーの育成、インターネットコンテンツ事業者との連携事業、インターネットホットライン連絡協議会の事務局、インターネット・ホット ラインセンターの運営、東京こどもネット・ケータイヘルプデスクの運営等を行っている。また、ISOC、ICANN、INHOPE、APIA などの国際組織との協働および国際連携を行っている。会員数68社（2014年12月26日現在）。
http://www.iajapan.org/

一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）

一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(略称：JPNIC＜ジェーピーニック＞、理事長：早稲田大学教授 後藤滋樹)は、インターネットの運営に不可欠なIPアドレス等の番号資源について、日本国内における登録管理業務を行う機関である。あわせて年に一度のInternet Weekをはじめとするインターネットに関する教育・普及啓発活動や各種調査研究活動、インターネットの国際的な広がりに対応するための国際的な調整業務を行っている。JPNICは、任意団体としてインターネットの急速な普及を底辺から支える活動を4年間継続して行ったのち、1997年、科学技術庁(現文部科学省)、文部省(現文部科学省)、通商産業省(現経済産業省)、郵政省(現総務省)の共管による社団法人となり、2013年4月からは一般社団法人として活動している。
https://www.nic.ad.jp/

株式会社日本レジストリサービス（JPRS）

「インターネットの基盤を支え、豊かな未来を築く」という理念のもと2000年12月に設立。ドメイン名の登録管理・取り次ぎとドメインネームシステム（DNS）の運用を中心とするサービスを行い、インターネットを支える各種技術の研究・開発にも取り組んでいる。また、国内外のドメイン名の最新動向やDNSの技術情報の発信を行っている。日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン「.jp」の登録管理組織であり、JP DNSの運用を行っている。「.jp」の登録管理組織として、国際的なインターネット関連組織と連携し、インターネット基盤資源のグローバルな調整を行うICANNの活動支援、アジア太平洋地域のレジストリの連合組織であるAPTLDへの参画、インターネット関連技術の国際的な標準化を進めるIETFの会合での各種技術提案など、様々な活動を行っている。
http://jprs.co.jp/

目次

10大キーワードで読む2015年のインターネット

第1部　ネットビジネス動向

  • 1-1　メディアとアプリケーション
    • 国内オンラインゲームの最新動向
    • 音楽配信サービスの最新動向
    • 電子書籍ビジネスの最新動向
    • キュレーションメディアの最新動向
    • ソーシャルメディアの最新トレンド
    • スマートフォンを中心としたインターネットの加速
    • グローバルサーベイからみる日本のデジタルメディアの未来
  • 1-2　広告とマーケティング
    • 国内インターネット広告市場の動向
  • 1-3　Eコマース
    • Eコマースの最新動向
    • 決済サービスの最新動向
  • 1-4　新ビジネス
    • Uber からAirbnb までシェア型ビジネスの現状と課題
  • 1-5　ネットビジネス関連統計資料

第2部　クラウド・データセンター事業者動向

  • 2-1　クラウド事業者
    • クラウドの最新動向
  • 2-2　データセンター事業者
    • データセンタービジネスの動向
  • 2-3　クラウド・データセンター関連統計資料

第3部　通信事業者動向

  • 3-1　国内通信事業者
    • 国内通信事業者の動向
    • MVNOの動向
  • 3-2　海外通信事業者
    • LTEとグローバルキャリアの動向
  • 3-3　通信行政
    • 情報通信政策の動向
  • 3-4 　通信関連統計資料

第4部　インフラストラクチャー動向

  • 4-1　ドメイン名
    • ドメイン名の最新動向
  • 4-2　IPアドレス
    • IPv6の最新動向
  • 4-3　トラフィック
    • インターネットトラフィックの動向
    • モバイルトラフィックの動向
  • 4-4　基盤運用
    • インターネット基盤の現状と展望
  • 4-5　インターネットガバナンス
    • インターネットガバナンスの動向
  • 4-6　セキュリティ
    • 2014年の情報セキュリティ動向
  • 4-7　インフラストラクチャー関連統計資料

第5部　製品・技術動向

  • 5-1　デバイス
    • M2M とIoTのビジネスモデル
    • スマートフォンとタブレットの技術トレンド
    • ウェアラブルコンピューティングの最新動向
    • スマートTVプラットフォームの国際動向
  • 5-2　Web
    • HTML5と関連技術の動向
    • Linked Open Dataの技術と動向
  • 5-3　ネットワーク
    • HTTP/2プロトコルの動向
    • 無線LAN関連国際標準化の動向
    • SDN/NFVにおけるネットワーク仮想化技術の動向
    • 位置情報ビッグデータを支える技術
  • 5-4　製品・技術関連統計資料

第6部　社会動向

  • 6-1　法律
    • インターネット関連法律の全体動向
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